経営者・社長に必要なスキルとは？会社経営を成功させるための行動

会社経営を成功させるためには経営者・社長の行動が大切ですが「どのようなスキルが必要なのかが分からない」という企業経営者も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、経営者・社長に必要な10のスキルと必要な行動、実際にやるべき4つのポイントについて詳しく解説していきます。
この記事を読むことで、経営者・社長に必要なスキルが分かるだけではなく、具体的な行動についても理解できるでしょう。

経営者・社長に必要な10のスキル

経営者・社長に必要な主なスキルには「決断・判断能力」「会計知識」「教養力」「コミュニケーション能力」など計10種類があります。
それぞれの項目について詳しく解説しますので参考にしてください。

決断・判断能力

経営者には、リーダーとして組織や従業員を率先的にけん引する主体性（リーダーシップスキル）が必須です。
主体性に欠ける経営者のもとでは社員も困惑し「どのように進めばよいか分からない。方向性の指針が得られない」として積極的な行動が難しくなるでしょう。

経営者が主体的に動くには、的確な判断を素早く下す決断力が重要になります。
決断力に欠ける経営者のもとでは長期的な事業の発展は見込めないでしょう。
判断能力に関しては、主観的な物事の捉え方だけではなく客観性も大切です。
主観と客観のバランスを取った冷静な判断能力が求められます。

会計知識

会社を創業したあとは定期的な決算と確定申告が必要です。
日常的な帳簿作成を社内の経理スタッフに任せ、確定申告を外部の専門家（税理士）に任せたとしても、経営者として正しい経営判断を下すためには、財務諸表の内容を理解する必要があります。
資金調達の場面でも、財務予測を含めた事業計画書の提出が求められます。

ただし忙しい経営者にとって、簿記会計をゼロから学ぶのは現実的ではありません。

財務諸表の読み解きや分析、資金調達や投資の判断、リスク管理など、貸借対照表と損益計算書の数字の意味が分かり、検証しながらPDCAを回せるレベルを目指しましょう。
財務諸表という数字の裏付けによって、ビジネスの実行にも説得力が生じます。

教養力

経営者にとっては学歴よりも、教養の有無が大きな意味を持つケースが多いでしょう。
歴史、哲学、文学、芸術、科学など幅広い知識を身に付けておくことで、社員の信頼と尊敬を得られる可能性があります。
その他にも、ビジネスの知識や経験が必要です。

見込み客がビジネスパートナーを選ぶ際も、経営者の教養の有無が判断基準になるかもしれません。
特にグローバルなビジネス展開を考えている場合は、自国の歴史や文化を把握し、自身の言葉で語れるかどうかが大切です。
また、積極的なプレスリリースによって経営者自身がメディア出演する場合は、教養力の有無が情報発信に直結するでしょう。

コミュニケーション能力

社員とのコミュニケーションが不足すると、経営者の言いたいことをスムーズに伝えられない懸念があります。
社員のパフォーマンスを最大に発揮させるためにもコミュニケーション能力は必須です。
内部の従業員以外にも、外部のステークホルダーとのコミュニケーション能力が必要です。
具体的には、プレゼンテーションや交渉、説明力や問題解決能力、マスコミや顧客との対応などが挙げられます。

コミュニケーション力の要素には「観察力」「ヒアリング力」「伝達力」などがあり、それぞれを磨く必要がありますが、特に経営者に求められるのが伝達力です。
伝達力が高ければ高いほど、決断した内容をスムーズに社員へ伝えられるので、日頃から意識的に取り組むとよいでしょう。

先見力

成功する経営者は変化に敏感です。
働き方改革、技術革新、グローバル化、IT化など変化が激しい現代では、物事を先読みできる先見性が求められます。
新型コロナウィルスのような不測の事態においても、いち早く情報収集を行い、時代の変化に合わせて動いた経営者と「いつか何とかなるだろう」と、ただ漫然と日々を過ごした経営者では、大きく結果が異なったはずです。
積極的に情報を集めて研鑽を積み、業界を取り巻く環境の変化を感じ取ることで、時代が求めているサービスも見えてくるのではないでしょうか。

自己変革能力

自己変革力とは、困難な問題を真正面から受け止め、柔軟に己を変えて解決する能力をいいます。
現状に妥協せず、常に改善を繰り返しながら、自己変革していくことが経営者には求められるのです。
過去の成功体験にこだわり続ける経営者もいますが、過去に通用した手法は、現在すでに役立たないものに変化している可能性があります。
時代の変化に合わせて経営者自身がアップデートし、改善を繰り返していくことが必要です。
経営者の自己変革に対する姿勢が社内に浸透すれば、社員も同様に自己変革を繰り返すことが考えられるため、チャレンジ精神を持った優秀な人材が育つ土壌形成に繋がるでしょう。

実行力

経営者が実行力に乏しければ、一般的に事業活動は停滞し、やがて衰退するリスクがあります。
逆に実行力が高ければ、経営力や商品力が成長して経営基盤が強固になり、事業価値もアップするでしょう。
経営者のアイデアが素晴らしくても、実行力がなければ机上の空論に終わります。
特に社員数が少ない会社では、経営者自身が現場レベルで指導する機会が多いため、実行力の有無によって結果は大きく異なります。
また、経営上の問題に対しても早急な対応が必要です。
顧客からのクレーム、社員の不祥事や事故など、どのようなトラブルに対しても冷静に対処し、解決という結果を残す実行力が経営者には試されるのです。

テクニカルスキル

テクニカルスキルとは、特定された分野の業務遂行に必要な専門知識や技術をいいます。
テクニカルスキルに乏しい経営者は、現場の状況を知らないことが多いため、業務遂行に必要な要素や、業務に関する問題点を見つけられない可能性があります。

万が一トラブルが発生した場合も、テクニカルスキルのある経営者であれば、たとえ日常的に現場に関わっていなくても突発的な指揮が可能なので、社員からの信頼感がアップするでしょう。

立案能力

優れたビジョンや卓越した経営戦略があっても、実現するためには計画を立案する能力が必須です。
経営者に求められる計画立案スキルとは、実現性に乏しいものではなく、組織の能力やリソースにマッチした現実的な内容でなければなりません。

現実的な計画立案を行うには、社内外の状況を的確に把握する必要があります。
社内の状況にはヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源があり、社外の状況には競合企業の動向などがあるでしょう。
そのような幅広い視野を持った上で、計画立案を行うことが大切です。

洞察力

洞察力とは、見える部分だけではなく、見えない部分まで含めた「物事の本質」を見抜く力です。
経営者は常に広い視野が必要です。
洞察力があれば管理職や一般社員が気付かない課題を理解し、スムーズに解決策を見つけられるでしょう。

また、洞察力はコミュニケーション力の向上に繋がり、日頃から様々な物事に関心を抱くことで情報のインプット量が増えるというメリットもあります。
経営者に洞察力が備わっていれば、思い込みを排除して物事を本質的に捉え、多角的に見ることも可能なので、冷静な決断力の向上にも繋がるでしょう。

経営者・社長に必要なスキルを磨く行動とは

経営者に必要なスキルを磨く主な行動として「日常的な意思決定」「仕事以外のコミュニケーション」「感情のコントロール」の3つがあります。それぞれ解説していきます。

意思決定を日頃から行う

経営者の意思決定は企業の未来を大きく左右します。
業界の現状やライバル企業の動向、自社製品・サービスのライフサイクルなど、様々な要因を理解した上で、必要な経営判断を冷静かつ連続的に行わなければなりません。
過去の成功体験に固執せず、常にベストな方法を模索しながら日常的に様々な場面で積極的に意思決定を行い、発想力や決断力を磨きましょう。

仕事関係以外のコミュニケーションを充実させる

仕事関係のコミュニティに留まると視野が狭くなり、コミュニケーションが定型化する懸念があります。
気心の知れた部下や取引先と接していれば、コミュニケーション的には楽かもしれませんが、自社を客観的に分析できなくなるかもしれません。

仕事関係のコミュニティだけでは収集できる情報も限られるため、趣味のコミュニティのような外部との繋がりを積極的に築くことが重要です。
それによって幅広いコミュニケーションスキルが身に付くだけではなく、多角的な視点も得られるでしょう。

自分の感情をコントロールする

経営者がネガティブな感情に引きずられると、社内の雰囲気が悪化するリスクがあります。社員が経営者の顔色をうかがって仕事をすれば、経営者と社員間のコミュニケーションに支障が生じるだけではなく、社員同士のコミュニケーションにも悪影響が及ぶでしょう。
その結果、社員は十分なパフォーマンスを発揮するのが難しくなり、離職率が高くなるリスクも考えられます。
経営者が常に明るく前向きでいることで、社員が働きやすい環境を構築できるため、経営者がメンタルを安定させておくことは必須です。

経営者・社長がやるべきこと

経営者がやるべきことには「経営理念を明確にする」「ビジネスモデルの作成」「事業計画の作成」「資金の調達」の4つがあります。
それぞれでやることは重要なことですのでぜひ参考にしてみてください。

経営理念を明確にする

経営理念とは、経営者の思想や信念をベースとして、企業活動の根本を支える活動方針や軸を明文化したものです。
しっかりとした経営理念を確立することで、企業として進むべき方向性が明確になり、効果的に事業を推進できるでしょう。

経営理念を作成するには「What（何を？）」と「Why（なぜ？）」の2つを検討する方法がおすすめです。
たとえば教育事業の会社であれば、次のような経営理念が考えられるでしょう。

• What（何を？）=国家資格を取得したい人向けに通信教育事業を運営する
• Why（なぜ？）=資格を目指す人の合格という夢を叶えるため
  

経営理念について詳しくはこちらの記事をご覧ください。
経営理念とは？企業理念との違いや作り方、メリット、他社事例を紹介

ビジネスモデルの作成

会社の経営理念を作成後、理念に沿ったビジネスモデルを構築します。
具体的には「扱う商品やサービスの内容」「顧客のペルソナ」「収益を向上させる方法」など基本的なモデルの構想が大切です。

自社の強みやライバル企業が提供していない商品・サービスは何かなど、自社にしか生み出せない価値を考えてビジネスモデルを構築しましょう。
先ほどの教育事業のビジネスモデルであれば、「経営者が取得している行政書士、社労士、宅建の3つの資格に特化した完全オンラインの通信教育を忙しい社会人向けにサブスク（平均月額4,800円）で展開する。各資格のオリジナルテキストには、効果的な勉強法や記憶術も盛り込んで他社との差別化を計る」などが考えられます。

事業計画の作成

経営理念とビジネスモデルを構築したのち、事業計画を作成しましょう。
数年先までのビジネス展開を考え、収支目標など具体的な目標を立てることが大切です。

先ほどの教育事業であれば「今後1年以内に3つの資格トータルで受講生300人を達成する。年間売上は平均月額4,800円×300人×12ヶ月=1,728万円。3年以内に資格のレパートリーを7つに増やし、5年以内に20に増やしてサービスの拡充を計る」などが考えられるでしょう。

事業計画について詳しくはこちらの記事をご覧ください。
事業計画とは？経営目標達成の指標となる効果的な事業計画の立て方や内容

資金の調達

事業を運営していくためには、初期投資や事業を拡大させたい段階での資金調達が必要になります。
資金調達の主な方法として、銀行のような金融機関からの融資、ベンチャーキャピタル、クラウドファンディングなどがあるでしょう。
自社にとって資金調達が必要かどうかを検討した上で、必要な場合は最適な調達方法を決めることが大切です。

その際は経営理念、事業計画、ビジネスモデルを融資先に説明する必要があるため、すでに作成した内容を見直し、状況の変化に応じてブラッシュアップさせましょう。

事業を成功させるには経営者のスキルが必須

経営者には「決断・判断能力」や「会計知識」など10のスキルが求められます。
実際にスキルを磨くには「日常的な意思決定」「仕事以外のコミュニケーション」「感情のコントロール」を意識する必要があるでしょう。
また、経営者がやるべきことは「経営理念の明確化」「ビジネスモデルの作成」「事業計画の作成」「資金の調達」の4つです。

経営者を目指す方は、こちらの記事もご参照ください。
経営者になるには？経営者の役割や仕事内容・なり方や求められる素質を解説

経営者・社長にはこれまで説明してきた多くのスキルが求められ、やるべきことについても多岐にわたってきます。

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