インテグリティ/Integrityとは？【組織づくり/マネジメント】

日本ではあまり馴染みがありませんが、欧米の会社組織に欠かせない組織マネジメントのキーワードが「インテグリティ（integrity）」です。
インテグリティは日本語で「高潔さ、誠実さ、真摯さ」などの概念を意味し、とくにリーダーや管理職に必要な資質として知られています。
なぜ、いまインテグリティが会社組織に求められているのでしょうか。

欧米の企業では、経営方針や社員が持つべき価値観として頻繁に使われる言葉ですが、日本でも評価される企業は多数あり、インテグリティのある経営者と呼ばれるのは非常に名誉なことです。

この記事では、日本のビジネスシーンでも注目を集めつつあるインテグリティの意味や重要性について、わかりやすく解説していきます。

インテグリティ(Integrity)とは？コンプライアンス経営に欠かせない「高潔さ」

インテグリティとは、ビジネスパーソンに必要な高潔さ・知性・活力の3つの資質のうち、「高潔さ（integrity）」を意味する言葉です。
とくに組織のトップやリーダーが部下をマネジメントするとき、高潔さがあるかないかが大きく影響します。
インテグリティがある組織は、たとえ逆境に陥った状況でも、法令や社会的責任を遵守し、実直で倫理的なふるまいが可能です。
社内の風通しがよく、人間関係も良好です。

しかし、インテグリティが欠けた組織は、従業員が自分の利益のみを優先し、会社の目標やビジョンに共鳴しません。
公正さを欠き、内部不正の温床となる可能性もあります。
従業員はリーダーの知性や活力よりも、誠実さ、真摯さ、高潔さを厳しく評価しています。
会社のトップやリーダーが率先してインテグリティを体現し、組織に公正さを求めていくことが大切です。

インテグリティの定義

経営学者であるピーター・ドラッカーは、「インテグリティこそが組織のリーダーやマネジメントを担う人材にとって決定的に重要な資質である」と述べています。

しかしインテグリティの定義については、個人の姿勢や態度を表すものであるがゆえに、ドラッカー氏でさえも難しいと語っています。
インテグリティが欠如している人はどのような人なのかを挙げることで、逆説的にインテグリティの定義を浮かび上がらせようとしています。

インテグリティはコンプライアンス経営に欠かせない

食の安全や環境破壊への関心の高まりや、ネット社会が進展し企業と個人の距離が近くなったことから、消費者が企業に向ける目はますます厳しくなっています。
不祥事や内部不正、SNSでの炎上が発生すると、企業はイメージの悪化を避けられません。

企業ブランドを守るために欠かせないのが、法令や社会通念を遵守する「コンプライアンス経営」です。
インテグリティ（真摯さ）とコンプライアンス経営は表裏一体です。
コンプライアンス経営を実現するには、インテグリティを組織に根付かせ、公正で倫理的な組織風土をつくる必要があります。

企業に必要な4つのインテグリティ

いま企業に求められるインテグリティは4つあります。
経営者、リーダー、従業員、そして製品・サービスの観点から、インテグリティを重視しましょう。

もっとも重要なのは経営者のインテグリティ

企業に求められるインテグリティのなかでも、経営者のインテグリティがもっとも影響力が強く、人々の厳しい目線にさらされます。
経営者が目先の利益ばかりを追求すると、下に立つ管理職や従業員もやがて正直さ・公正さ・真摯さを失い、インテグリティが欠けた組織風土が生まれます。
まずは経営者自らが率先してインテグリティを追求し、法令・社会通念に基づくふるまいをしましょう。

リーダーには部下におもねらない真摯さが必要

会社の意思決定プロセスや、部下のマネジメントに関わる管理職も、高いインテグリティが求められます。
ときには嫌われる覚悟を持ち、部下の不正におもねらない実直な姿勢が必要です。
部下と直接関わるリーダーのインテグリティは、すばやく会社組織内に浸透します。
外部からリーダー人材を採用する場合は、正直さ・公正さ・真摯さの3つの資質があるかどうかを最重要視しましょう。

従業員1人ひとりが真摯さを獲得すれば内部不正はなくなる

SNSマーケティングの広がりにより、従業員が消費者と直接関わる機会が増えてきました。
従業員1人ひとりが会社の顔として世間の目にさらされているという自覚を持ち、真摯さなふるまいに務めることが大切です。
組織マネジメント上、末端までインテグリティが浸透すれば、不祥事や内部不正はなくなります。
コンプライアンス経営において、インテグリティの浸透は重要な目標の1つです。

消費者は製品・サービスのデータインテグリティも重視する

忘れてはならないのが、製品やサービスのインテグリティです。
データの完全性を意味する「データインテグリティ」は、内容が信頼できる状態、かつ外部からの攻撃やエラーなどによる異常が発生していないことを保証する意味合いがあります。
消費者は商品の品質が担保されているか、信頼性や安全性があるか、データの偽装や改ざんが行われていないかを厳しい目で見ています。

実際に、イギリスでは医薬品開発のデータ偽装・データ改ざんを防ぐため、「データインテグリティ」についてのガイダンスが設けられています。サプライチェーンの信頼性を高めることで、消費者の信用を獲得し、自社の製品・サービスを長く支えてもらうことが可能です。

インテグリティが評価されている企業事例

伊藤忠商事株式会社

伊藤忠商事株式会社は、2015年にインテグリティを意識した誠実な企業経営をすることを推進し応援するIntegrity Awardの最優秀賞を受賞しています。
企業理念として「ITOCHU Mission（使命）」「ITOCHU Values（価値観）」を掲げており、「なぜ企業が存在するのか」「どのような役割を担っているのか」という使命を重視して企業を運用しています。

また、先見性・誠実・多様性・情熱・挑戦の5つのワードを企業行動基準として掲げ、毎日従業員が自らの活動を確認できるよう行動規範を示しています。

ダイムラーグループ

メルセデス・ベンツに社名を変更したことでも注目されているダイムラーグループの、業務活動の基本となる価値観はインテグリティです。
ダイムラーグループでは、社会的責任を果たしていくことが長期的な成功に繋がることを述べており、基本理念や従業員の行動原則、倫理的な行動のための指針を「インテグリティ規程」としてまとめ、全従業員に適用しています。

また同グループでは、不誠実なことを担当者に話すことのできる「声を上げる文化（スピークアップ）」も推奨しています。
規則の実践により、すべての従業員が自由かつ自信を持って自らの責任で行動できることで、職場におけるインテグリティ実践につながっています。

インテグリティの追求が、公正で風通しの良い会社組織をつくる

不祥事・内部不正・SNSでの炎上といった会社イメージの毀損を避けるには、インテグリティの高い組織づくりが必要です。

インテグリティを浸透させるには、会社のトップやリーダーが率先して実直なふるまいをする必要があります。
公正で風通しの良い会社組織をつくるため、インテグリティを追求しましょう。

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