中堅社員 次世代リーダーを育てる【人材育成/リーダー】

次世代リーダーの育成は、企業が安定した事業を続けるために重要な企業戦略のひとつです。
育成対象となる中堅社員は、成長意欲が低下し、仕事に対して受身姿勢になる傾向があります。

まずは中堅社員としての立場や、役割の意識転換を促すことが必要です。中堅社員を次世代リーダーの育てるには、長い時間がかかります。
求められる多くの要件を身につけるまで、育成対象者が高い意欲を持って取り組めるよう、
育成の目的やゴールを明確化し、育成対象者には次世代リーダーの役割・期待をしっかりと伝えておきましょう。

中堅社員育成を取り巻く現状と課題

企業が継続的に安定した事業を展開していくためには、次世代を担う経営幹部や後継者の存在が必須です。
10年後、20年後の企業を支える次世代リーダーを輩出するには、入社から3〜10年程度の経験を積んだ「中堅社員」を、
企業がどのように育成するかにかかっています。

中堅社員層は幅広く、年齢や役割・役職もさまざまです。積み重ねた経験・実績によって能力やスキルに差が出ます。
また、下記の理由から、成長意欲が低く、業務への取り組みや姿勢が受身になる中堅社員も少なくありません。

＊「できないこと」「わからないこと」が減ったことで、目の前の業務をこなすことだけを目的に働いてしまう
＊業務効率化・短期業績偏重といった職場環境による疲弊

中堅社員を次世代リーダーとして育成するためには、職場環境や変化や、直属の上司が自立型社員のロールモデルとなり、
中堅社員として組織の「中核」を担う立場であることや、役割の意識転換を促すことが重要です。

次世代リーダー育成で重要な3つのポイント

中堅社員の育成が難航する理由として、次の2つが挙げられます。

＊育成までに時間やコストがかかるため、優先順位が低くなりやすい
＊育成担当チーム編成や人事評価、教育制度など、次世代リーダーを育成する体制が整備されていない

これらの問題を解決し、次世代リーダーを育成するためには、3つのポイントが重要です。

ポイント1. 育成目的やゴールを明確にする

中堅社員を自律性のある次世代リーダーへと育成するためには、リーダーシップ開発やマネジメントなど、長い育成期間をかけて、さまざまな教育を行います。
育成にかかる学習時間を確保するには、上司や先輩社員など、周囲の協力が欠かせません。

周囲の協力を得るためも、自社における次世代リーダー育成の必要性、育成のゴールを明確にし、しっかりと伝達することが求められます。

ポイント2. 次世代リーダーとなり得る中堅社員の選抜

中堅社員といっても能力・スキル、課題はさまざまです。
まずは次世代リーダーとして育成する人員を選抜し、対象者に合わせた育成方針やジョブアサインを決定しましょう。
選抜方法は、各部門のリーダーに推薦・指名された人材を候補とするのが一般的です。

しかし、下記の可能性もあります。

＊部門リーダーの主観により適切な選抜ができていない
＊顕在的な能力やスキルのみで判断され、潜在的な能力や将来性が考慮されずに選抜されている

次世代リーダー候補の選抜には、人事部や経営者も加わり、それぞれの視点から意見を出し合うことが大切です。

また、選抜は育成を実施する数年前に開始しましょう。数年後には中堅社員となる若手社員を含め、数名の候補者を選考しておきます。
そこから、リーダー育成系の研修成果などを考慮しながら、徐々に人数を絞っていきます。

ポイント3. 育成候補者に次世代リーダーの役割や期待を明確に伝達する

上述したとおり、次世代リーダーとしてふさわしい社員となるには、長い時間をかけて多岐に渡るテーマについて学習しなければなりません。
育成対象者である中堅社員は、通常の業務をこなしながら育成指導や学習をしていくなかで、ときには苦難や遭遇することもあるでしょう。

そういった辛い環境のなかでも高い意欲で学習し続けるには、下記の動機づけが必要です。

＊なぜ自分が選ばれたのか
＊どんなメリットが得られるのか
＊どのような成果を期待されているのか

育成対象者のモチベーション向上・維持のためにも、次世代リーダーの役割や期待について、しっかりと伝えておくことが重要です。

次世代リーダー育成の成果を上げるには中堅社員の意欲を高めることが重要

中堅社員の自律性を高め、次世代リーダーとしてふさわしい人材に育成するためには、
職場環境の改善・整備ほか、まずは上司や先輩社員が自律性の高い社員のロールモデルとして、意欲や目標を持って業務に当たることが大切です。

次世代リーダー育成は、候補者の選抜から研修の設計・実施、モニタリングなど、長期的な計画を立てて行う必要があります。
周囲の協力を得るためにも、まずは次世代リーダー育成の目的や育成のゴールを明確にし、しっかりと提示することが大切です。

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