企業の成長に大きな影響力を及ぼす「組織力」強化の方法とは？

多くの企業の課題であり、企業を成長させるためには必要不可欠な組織力の強化。

変化の激しい現代において、企業には変化に対応する柔軟性と意思決定のスピード感が求められます。
それらを実現するためにも、組織力の重要性が増しています。では組織力を強化するために、どういった取り組みが必要なのでしょうか？

本記事では、組織力強化のポイントと具体的な事例について解説します。

組織力とは？

組織力について説明するためには、まず前提として「組織」というものは何か、その定義を知っておく必要があります。

百科事典の大辞泉によると、組織とは「一定の共通目標を達成するために、成員間の役割や機能が分化・統合されている集団。また、それを組み立てること」とされています。
簡単にいうと「目標を達成するため、みんなで集まって協力しましょう」という集団のことを、組織というのです。

そして、組織に「力」という言葉を加えた組織力は「組織がまとまって動く時に発揮される実行力、また他に与える強い影響力。組織の持つ力」と定義されています。

何事を行うにしても、個人で動くより組織で動いた方が、目標に対する実行力がより強くなります。
組織力を高めていくことで、組織の持つ実行力をさらに向上させることが期待できるのです。

組織力の高い企業の特徴

自社の組織力を高めるためには、まずは一般的に「組織力が高い」と呼ばれている企業がどのような特徴を持っているのか、知っておく必要があります。

そうした企業の特徴として、よく挙げられるのが以下の3点です。

・企業と社員が同じ目標を共有している
・上司と部下の間でコミュニケーションが活発に行われている
・人事配置が適切に行われている

それぞれ細かく解説していきます。

企業と社員が同じ目標を共有している

企業と社員が同じ目標を共有しているのは、組織力の高い企業の代表的な特徴と言えます。

企業理念や経営方針などが浸透していることは、その企業の社員一人ひとりが業務にどれだけ熱意を持って取り組めるかにかかわってきます。
目標の共有が十分に行われることで、企業の経営目標に向かって、社員一丸となって取り組んでいくことが可能となるのです。

逆に、目標の共有が十分に行われていないと、社員の業務に対するモチベーションをなかなか高められません。
結果として社員間の協力もおろそかになり、企業が組織として動いているメリットも活かしにくくなってしまいます。

上司と部下の間でコミュニケーションが活発に行われている

組織力の高い企業では上司と部下のコミュニケーションが活発です。
上司と部下のコミュニケーションが深化することは、互いへの信頼感を醸成させることにつながります。

信頼感があるということは、すなわち社員間で忌憚なく意見を交わし合えるということであり、社員一人ひとりが主体性を持って働きやすくなります。

対して、上司から部下へトップダウン（一方通行）で命令を下す環境は、上司が正しい判断をし続け部下のケアも十分できる場合においては非常に強い組織力を持ちます。
しかし、そうでない場合は部下の不満を高めることにつながりやすく、企業の組織力もかえって弱くなってしまう可能性が出てきます。

人事配置が適切に行われている

適切な人事配置は、組織力を語る上で外せない要素と言えます。

社員一人ひとりを個人の適正に見合った業務にきちんと配置することは、業務を円滑に進める上で非常に重要です。
社員一人一人が己に見合った力を発揮することで、組織の働きを最大限に生かすことが可能となります。

また、適切な人事配置を行うことは、社員に「会社は自分のことをよく見てくれている」と感じさせることに繋がります。
そうした気持ちはモチベーションのアップに繋がりやすく、社員が組織に貢献しようという意欲を高める起爆剤にもなり得ます。

自社の組織力を高めるためには

自社の組織力を高めるためには、先述した3点を達成していく必要があります。

ここでは、それらを達成するための、具体的な方法を解説していきます。

企業と社員が同じ目標を共有する方法

まず、企業と社員が同じ目標を共有し浸透させるためには、社員に対してあまりに高すぎる目標を押し付けないことが重要です。
世の多くの企業は、いわゆる「企業理念」のようなかたちで経営目標を掲げています。

しかし、そうしたものの多くは、あまりに高尚なものが多く社員個人個人としては共感しにくいのが実情と言えます。
企業側はそうした現状を踏まえ、目標についてより噛み砕いて、社員に教育していく必要があります。

具体的には、経営陣は管理職へ、管理職は部下へと適切な「小目標」を設定し伝えていくことが重要です。
ただ、ここでいう小目標とは「売り上げ○○％アップ」といったもののことではありません。

組織力を高めるための小目標は、働き方や心構えに関してのもの（例「顧客には常に笑顔で接する」「顧客のニーズをでき得る限り汲み取る」など）であり、またそれが経営目標にどのように関わっているのかを意識的に紐付けし、説明していく必要があります。

そうした取り組み、社内教育を継続的に行っていくことで、企業と社員の意識を擦り合わせることが可能となり、組織力も必然的に高まっていくこととなります。

上司と部下のコミュニケーションを活発化させる方法

上司と部下のコミュニケーションを活発化させるためには、特に上司側からの歩み寄りが重要となります。
具体的には、部下側が抱く「恐れ」を取り除いていく必要があるということです。

部下の上司に対する恐れは、上司と部下間のコミュニケーションを阻害する大きな要因となっています。
恐れを抱く原因は様々ですが、その大半は「変なことを言って評価を下げられたくない」という意識に起因するものがほとんどです。

部下の恐れを取り除くためには、まずはそうした心配から解消していかなければなりません。

その方法として代表的なものに「相談の機会を増やすこと」が挙げられます。
相談を行う際は片手間にではなく、きちんと時間を取って行うようにしましょう。

組織力強化に役立つ面談方法について、詳しくはこちらの記事をご覧ください。
組織力を強化させる面談方法

場合によっては、食事に誘うなど半プライベートな場を活用することも効果的です。

昨今では、テレワーク環境を活かした相談の場も用意しやすいでしょう。
相談の内容は何でも良く、仕事で分からないことや悩んでいること、わだかまりがあることは全て吐き出してもらえるようにすることが望ましいです。

その際は、部下の話す内容が突飛なものだったり、多少配慮に欠けるものだったとしても頭ごなしに否定しないことが重要と言えます。
そうした相談を日頃から継続的に行っていくことは、上司と部下の相互理解につながり、結果として社内コミュニケーションの活発化（＝組織力の向上）に繋がります。

また、企業側としては、相談の場の食事代補助などを行うことで、社内のそうした雰囲気を促進させることが期待できます。

人事配置を適切に行う方法

社員の適性を見極める方法としてよく行われているものには、日頃の勤務態度の観察や面談などがあります。
しかし、そうしたことだけでは十分な見極めが行えているとは言い難く、適切な人事配置が行えないこともよくあります。

そうした時に活用したいのが、「組織サーベイツール」と呼ばれるものです。サーベイ（surbey）とは、測量や調査を意味する英単語です。
組織サーベイツールは、その名が示す通り「組織内の調査を行うためのツール」で、社内アンケートを通して社員個人個人の意欲や適性について、見極めることができるツールです。

組織サーベイツールでは、社員の適正について可視化することが可能なため、日頃からの観察や面談と合わせることでより精度の高い人事配置を行うことが可能となります。
適切な人事配置に不安を感じるようなら、そうした外部ツールに頼ってみるのも一つの手段と言えるでしょう。

組織力が高い企業の事例

組織力強化に取り組んでいる企業の事例をいくつかご紹介させていただきます。

Google
グーグルは、従業員の創造性とイノベーションを奨励する文化を築くために、「20% Time」ポリシーを導入しています。
このポリシーは、従業員は週の20%の時間を個人的なプロジェクトに使うことができるというものです。
これにより、従業員のアイデアを自由に追求できる環境を作り出し、組織全体の創造性を高めています。

Yahoo！
ヤフーは1on1ミーティングを導入し、上司部下が1対1でミーティングを行うことを義務付けたことで、組織力強化を成功させています。

上司からの一方的なフィードバックではなく、日常業務で感じている些細な不安や疑問の吸い上げやモチベーション管理を行うことで、部下の育成と同時に上司である管理職を育てる仕組みにもなっています。

Nestlé
ネスレは、リーダーシップの強化と組織文化の改善に焦点を当てた独自のトレーニングプログラムを導入しています。
このプログラムでは、従業員に対してリーダーシップスキルやコミュニケーション能力を向上させるトレーニングを提供し、従業員の参加とフィードバックを活用して、プログラムの改善を行っています。

組織力強化のアプローチ方法や施策は企業によって様々であり、企業の目標や価値観に合わせてカスタマイズが必要です。
組織のニーズを理解し、適切な対策を講じることが成功の鍵です。

組織力を高めるためには長期的な視点が必要

企業の組織力を高めるためには、企業側、経営者側からのアプローチが必要不可欠です。
また、企業の組織力というものは一朝一夕に高まるものではなく、継続的な努力が重要となってきます。

これから組織力を高めていこうという企業、経営者は、ここで述べた3点を大きな指針としつつ、長期的な視点を持ちながら計画を立てていくことが重要です。

組織マネジメントに取り組み、組織力を向上させたい経営者の方は、こちらの記事もご覧ください。
組織マネジメントの基礎を解説！フレームワークや事例も紹介

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