真似から始めてみませんか？成功企業がやっている社員教育の事例【人材育成/OJT】

成功している企業は、どのように社員を育てているのでしょうか？

社員教育は、企業の目標達成、生産性向上において重要な取り組みのひとつです。
企業内で教育や研修を行うところも多くありますが、ポイントを押さえて実施しないと研修を実施することが目的となってしまったりします。 

本記事では、成功企業がどのように社員教育を取り入れ実施しているかの事例をご紹介します。

社員教育の目的や種類

事例をご紹介する前に、社員教育について簡単にご説明します。

社員教育は、企業の生産性や利益向上を目的として行われます。
社員教育で一人ひとりの技術がアップすることにより、企業全体の生産性向上が期待できます。

人材不足が続く昨今、少ない人手の中で利益を追求するには、社員一人ひとりの生産性の向上が重要です。

企業内で行う社内教育や外部研修など、社員教育には様々な方法や手段がありますが、代表的な方法として以下のものがあげられます。

・OJT
・OFF-JT
・集合型研修
・eラーニング

それぞれの特徴を理解した上で、企業ごとに合った教育方法を取り入れていきましょう。

社員教育についてや詳しい研修内容などは、下記記事をご覧ください。
社員教育の目的と効果・種類を紹介

育成事例紹介

ここからは、若手社員・中堅社員・マネージャーと、対象者別に育成事例をご紹介していきます。

若手社員の育成事例

どの企業でも経験の浅い若手には、できるだけ早く成長して戦力になってほしいと望むものです。
これには、一人でできる職務を増やすことや、本人の成長意欲を促すことが欠かせません。

ところが、途中で方向性を誤ってしまったり、指導者とのコミュニケーションがうまく図れていなかったりすると、遠回りしたり成長が止まってしまったりします。

そこで、社内教育や外部研修などの社員教育を行い、若手社員を育てましょう。

ではここからは、成功企業の実際の事例をご紹介します。

▶大手食品製造会社

食品加工や冷凍食品などを扱うこの会社では、全新入社員に入社後3年間のOJT教育を義務付けています。

目的は、業務遂行力だけでなく、社会人としての育成を促すこと。

そのため、職場の先輩がサポートにつき、業務に必要なスキルからビジネスパーソンとしての考え方まで、一対一で教えこんでいます。
こうした細かいケアを行うことで、新入社員の離職率が低下し、早期の戦力化が可能になるという成果を生み出しています。

▶マッチングサービス企業

婚活などのマッチングサービスサイトを運営するこの会社では、新卒メンバーに目標設定シートを導入しています。

目的は、目標に向けて自分が今何をするべきかを可視化することです。

そこで、会社への貢献を事業・技術・組織の三つに分けて、半年のスパンで目標を設定させています。
目標を決める際に大切にしているのは、本人がギリギリ手の届く範囲に設定すること。

隔週の進捗確認や中間振り返り面談をするなど、バックアップ体制もしっかり行うことで、指導者との信頼関係を築くことにも成功しています。

中堅社員の育成事例

業務に慣れている中堅社員には、業務を適切に遂行しながら部下を指導してもらうことを望みがちです。
しかし、業務が固定化されてチャレンジする機会がないことや、人手不足での忙しさを理由に、意欲が下がってしまっていることも多いです。

そこで、能力を今以上にアップさせる課題を与えること、業務の改善策を取り入れていくこと、職場外の教育訓練を取り入れることの三つがポイントになります。

では、実際の事例を見ていきましょう。

▶大手印刷会社

出版や商業印刷を手掛けるこの会社では、入社して10年程度の中堅社員に異業種チーム研修を行っています。

目的は、管理職の補佐役として組織をけん引できる人材になってもらうこと。

そこで、経営陣のビジョンや経営の仕組みを伝えたら、部門の違う者同士でチームを結成させ、数カ月かけて経営陣に提言を行います。
内容の充実度によっては、実際に事業化したり社内で制度化されたりすることもあります。

この取り組みによって仕事に受け身にならず、チャレンジ精神をもって仕事に取り組む中堅社員が増えました。

▶ITコンサルタント会社

モバイルアプリケーション開発などを行うこの会社では、上司部下などの階層をなくす管理職ゼロモデルを取り入れました。
代わりに、基本動作や貢献度、英語資格などの項目で加点や減点をする、給与連動型の等級制度を導入しています。

等級制度はいつでも見直せるようにし、昇降級の情報も社内でオープンにしているそう。

権威をつくらない組織づくりで、中堅社員も若手の育成責任から解放され、自分自身のブラッシュアップに注力することができています。

マネージャーの育成事例

幹部候補としての期待が高いマネージャーには、経営者と同じ目線に立って組織をマネジメントしてもらうことが望まれています。
ところが、人手不足による多忙な環境や、経営トップとのコミュニケーション不足などから、必ずしも望む結果は得られていないもの。

そこで必要なのが、権限やチャレンジする機会を与えることや、結果を評価することでマネージャーのやる気をアップさせることです。

では、実際の事例を見ていきましょう。

▶名刺管理サービス会社

法人や個人向けの名刺管理サービスを提供するこの会社では、複数人の対話によって相手の発見を促す、指導者向けのコーチング研修を取り入れています。

目的は、チームメンバーの話を聞いたり共感したりする能力を伸ばすこと。

チームの雰囲気がうまくいっていないと感じる場合は、全員が本音で話す機会を設けて、お互いの信頼関係を築くことが大切です。
そのためには、指導者がうまくみんなの話を引き出していくことが必要となります。

この会社ではこの方法によって、指導者の育成スキルを高めることを実現しています。

▶大手水処理専業会社

浄水場や下水設備の管理などを行うこの会社は、部門ごとの責任者である社員に、1年に2回討議を行わせています。
決められたテーマから現場を改善する目標を立て、現場でどのようなマネンジメント行動を取ったのかをレポート提出させます。

さらに外部のコンサルタントがチェックしてフィードバックすることで、管理職の意識が変わり、自らマネンジメントに取り組むようになりました。

これにより、事業の推進スピードが上がるという成果にもつながっています。

社員教育で組織パフォーマンスを上げましょう

社員教育を取り入れ、社員個々の能力を上げることができれば、組織のパフォーマンスも必ず上がるものです。
企業の競争力を上げ、会社としても成長していきましょう。

社員教育の導入を検討しているが、企業内で研修を行うのは負担も大きく大変です。
そんな時には外部に委託してみませんか？

株式会社武蔵野では、社員教育のための「社員塾」「幹部塾」などの実践型プログラムを多数ご用意しております。

詳しくはこちらをご覧ください。
社員教育コンサルティング

また、社員教育の道具としては欠かせない「経営計画書」の無料お試し資料をプレゼントしています。

経営計画書とは、会社の数字・方針・スケジュールをまとめた手帳型のルールブックです。

750社以上の企業を指導する株式会社武蔵野 代表取締役社長 小山昇の経営哲学が詰まった
経営計画書の作成手順・作成フォーマットがセットになった充実の内容となっています！

ぜひ、こちらからダウンロードしてください。