タレントマネジメントとは【人材活用/経営戦略】

企業の成長に大きく影響するものの1つとして、「人材」が挙げられます。
そしてその人材を適切に運用していくことで、さらなる発展を目指す取り組みである「タレントマネジメント」が昨今では高い注目を浴びているのです。

そこで本記事では、タレントマネジメントが各企業にどのように役立つのか、詳しく解説していきます。

経営目標の達成を目的とした人材戦略

タレントマネジメントとは、日本語にすると「素質や技量の運営管理」であり、
ビジネスシーンでは「各企業の経営目標の実現に向けた取り組み」という意味で使われています。

例えば幹部候補の育成や新たな人材の投入といった、さまざまな施策を行うことで、
企業としての確かな成果を出すことを目的に実施するものです。

こうしたタレントマネジメントを通して、事業を支える人材たちが各々の能力を確実に発揮することで、自社のさらなる成長を目指します。

タレントマネジメントが注目を集める背景

 タレントマネジメントが日本で注目を集めるようになったのは、大きく分けて3つの背景があります。

人材の多様化

時代とともに働き方や仕事に対する価値観は多様化しています。
そのため、多様な人材のパフォーマンスを最大限に発揮できる仕組みが企業に求められています。
タレントマネジメントがその一助となるのではと関心を集めています。

慢性的な人材不足

少子高齢化に伴い、生産年齢人口（15～64歳の人口）、労働力人口（15歳以上で労働の能力と意思を持つ者の人口）も減少傾向にあります。
今後も人材不足が続く中、自社の人材により高いパフォーマンスを発揮してもらうための人材マネジメントである、タレントマネジメントが注目を集めています。

市場の変化

技術革新によって企業を取り巻く市場・環境は大きく変化し、それに伴い、従業員にはより高度な能力が求められるようになっています。
今後も企業が求める人材の専門分化が進む中、一人ひとりの持つポテンシャルを最大限に活用するタレントマネジメントが注目されています。

タレントマネジメントによって生じるメリット

では具体的に、タレントマネジメントがどのように役立つのか見ていきましょう。

柔軟な人材活用に有効

少子高齢化の影響で国内全体の労働人口も減少しており、企業にとっては人材の確保が非常に大きな課題になっています。
そこでタレントマネジメントによって社内の人材リソースを有効活用することで、
わざわざ人員を増やさなくても、新たな可能性や伸びしろが生まれるのです。

また市場のグローバル化が進んでいる昨今では、世界的な競争力の向上も重要とされています。
こうした状況下だからこそ、タレントマネジメントを通じたグローバル人材の育成をすることで、より幅広い事業展開につなげることが可能です。

働き方改革の促進をサポート

タレントマネジメントによって適材適所の人員配置ができれば、おのずと業務効率の向上につながり、働き方改革で注目されやすい長時間労働の改善に役立ちます。

いくら優秀な人材がいたとしても、本来の能力を発揮できるポジションにいなければ、
本来自社にもたらすはずのメリットも少なくなってしまうでしょう。

各々のパフォーマンスが向上すれば、その分業務に掛かる時間も軽減でき、結果的に労働環境を良くすることになるのです。

タレントマネジメント導入の流れ

ではどのようにタレントマネジメントを進めて行くか、流れを説明していきます。

導入の目的を設定する

まず企業のビジョンや経営戦略を基に「なぜ自分たちがタレントマネジメントを行うのか」を明確にすることから始めます。
目的によって「どのような人材が必要か」の基準が大きく変わるからです。

適材を発掘、適正に活用する

目的設定の段階で「この部署にはこんな人材がほしい」という具体的な人材像が判明しています。
その人材を探すためには、人材情報を集約・可視化し、適材なタレントを発掘します。

最適な人材を最適なポジションに配置するとき、従業員個人のキャリアプランを踏まえ、
会社として中長期の視点を持ち、人材を適正に活用することがポイントです。

育成や評価を行う

採用や配置転換などで職場が一新したあとの成果を評価します。企業業績と個々の貢献度の照らし合わせはもちろんのこと、キャリアの志向や仕事上での考えなどもきめ細かに、現場と経営陣が連携してタレントの育成・評価に取り組んでいきましょう。

タレントマネジメントを進める際に押さえたいポイント

実際にタレントマネジメントを実行するにあたり、注意しておきたい部分について以下から解説していきます。

社内の人材リソースの可視化・分析をする

まずはどんな戦略を立てるのにも必要なのが、現状を把握することです。
現時点で社内にどのような人材が在籍しているのか分からなければ、新規採用すべきなのか育成すべきなのか、的確な方向性に導くことはできません。

タレントマネジメントを実施する際の大前提として、社内の人事情報を明確にすることから始めるのがベストです。

PDCAサイクルにもとづく中長期的な戦略を立てる

社内の人材リソースがしっかりと把握できたら、達成したい目標や解決すべき課題など、現状に沿ってどの層に手を加えるべきか決める必要があります。
ただ漫然と管理するのではなく、あくまで明確な戦略をもとに進めていくのがタレントマネジメントです。

ただし動かす対象は人間なので、計画どおり進むとは限りません。
そのためプランニング⇒実行⇒結果の確認⇒修正というように、PDCAサイクルを回しながら最終目標に向かっていく必要があります。

従来の制度を見直す

タレントマネジメントは、単純な社員育成や採用計画を実行するだけではありません。
例えば優秀な人材を定着させるために、能力に見合った報酬やキャリアアップなどのケアなどもタレントマネジメントには重要です。

社内の人材を柔軟に活用していくためには、古くからの慣習や体制も変えていかなければなりません。
例えば新たな人事評価制度を設けるなど、場合によっては新たな工夫をする必要があります。

新たなシステムの導入を検討する

より的確なタレントマネジメントを進めていくには、システムを通じた万全の管理体制が欠かせません。
またタレントマネジメントに使えるシステムの種類はいくつもあり、方向性に応じて導入すべきものは変わってきます。
アナログではどうしても追いつかない部分が出てくるので、より適切なツールを取り入れて、効率良く正確に情報を管理するのがベストでしょう。

タレントマネジメントシステムの選び方

タレントマネジメントシステムを開発、提供している企業はたくさんあります。
その中で、自社に最適なシステムはどう選別していけばいいのか、4つポイントをご紹介します。

使いやすさを確かめる

経営層やマネジメント層まで、みんなが使いやすいシステムにすることで、
運営上、経営判断が必要になった場合、スムーズに話を進めることができます。

目的に適っているか検討する

タレントマネジメントシステムは、目的に応じてソフトの開発が行われています。
システム導入で自社は何を果たしたいのか、その目的からマネジメントシステムを比較検討することが大切です。

価格を調べる

せっかく投資をしても金額に見合う効果が得られなくては、システムを導入する意味はありません。
費用対効果が得られるかどうか、価格についてもしっかり検討していきましょう。

実績や評判を確かめる

実績の多いシステムは、それだけ多くの事例をシステムに反映できるので、システム自体の完成度も高くなります。
また、実際のユーザーが使用した際の評判も確認すれば、自社で導入した際の具体的イメージもわきます。

タレントマネジメントの企業事例

日産自動車株式会社

日本の大手自動車メーカー、日産自動車株式会社は、タレントマネジメントを始めとした人材育成の先進的な企業です。
優秀な人材を発掘・育成する「キャリアコーチ」と呼ばれる社内スカウトマンが存在し、世界中にいる優秀人材を見極める役割があります。

また優秀人材に求める人物像や条件・ポジションを明確にすることで、
各ポジションに合う人材候補を把握し育成するスタイルをとっています。

日清食品ホールディングス

インスタント食品の製造・販売を専門とする日清食品ホールディングスは、
経営目標として「2020年に時価総額1兆円」を掲げ、タレントマネジメントを行う上での根幹となっていました。
人事戦略上の目標（KGI）とKPIを決め、KPI達成の為のアクションを設定して、実際の行動計画に落としこみを行いました。

タレントマネジメントで先を見据えた経営管理を

自社の事業発展を支えているのは人材であり、経営戦略にも不可欠な要素です。
特に労働者の確保がどんどん難しくなっている昨今においては、有効的な人材活用が非常に重要です。

時代の流れに取り残されないためにも、タレントマネジメントによって人材リソースの有用性を高めることで、今後の先行きに大きな影響を与える意識を持っておくことをおすすめします。

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