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MUSASHINO COLUMN

武蔵野コラム

更新日:2020/08/11 20:10

経営

業務効率

仕事のモチベーションアップ【業務効率/働き方】

読了まで約2分

働き方改革により、従業員が働きやすい環境につながる法整備が行われました。ですが、それだけでは働きやすい職場とはいえません。
働きやすい職場、居心地のよい職場を作るには、仕事のモチベーションを高める必要があります。

モチベーションアップにつながる「期待理論」

イェール大学の教授を務めた心理学者、ヴィクター・H・ブルームは、「期待理論」を唱えています。

この理論では、

  • することで得られる結果への期待値
  • することで得られる報酬の魅力

という2つによってモチベーションが決まるとされています。

たとえば、“試験に合格する”という目標があるとします。
この場合、勉強を頑張れば試験に合格できるという期待と、試験に合格すれば昇進できるという報酬がモチベーションを高めるということです。

反対に、頑張っても試験に合格できそうにない、試験に合格しても昇進できないかもしれないという場合は、当然にモチベーションは下がってしまいます。

つまり、モチベーションを高めるには、目標と報酬の設定が欠かせません。

人としての欲求もモチベーションには欠かせない

モチベーションは、人間に備わっている欲求にも大きく関係します。
人の欲求は衣食住といった生きるための「生理的欲求」、そして健康的な生活を送りたいという「安全欲求」が根底にあるとされています。

これらが満たされると生まれるのは、他者そして集団に帰属しようとする「親和欲求」が生まれます。
そして、その欲求の次には「承認欲求」と「自己実現欲求」という2つの欲求が生まれます。

この2つこそ、モチベーションを高く維持するのに欠かせない欲求です。

 

モチベーションアップの方法

モチベーションを高めるには、従業員の承認欲求を満たしたり、明確な目標設定をさせたりといった方法をとりましょう。

1. 従業員の長所を褒めて承認欲求を満たす

モチベーションの維持には、各従業員のことを認めることが大切です。
他人から必要とされていることがわからない状況と、必要とされていることがわかる状況では、後者の方が従業員はモチベーションを高められるでしょう。
企業のなかには、これを実際に制度として導入しているところもあります。

たとえば、相手の長所を褒める制度を導入している企業があります。
各社員一人ひとりに、褒める対象となる社員が割り当てられており、それぞれ1ヶ月間対象の従業員を観察。
そして、見つけた相手の長所に対する「○○給」という事項が給与明細に記載されるというシステムです。
実際に給与が支払われるわけではありませんが、従業員の承認欲求という点を満たすシステムとして機能しています。

また、社員同士が褒め合う社風が浸透することで、コミュニケーションの活性化も期待できます。

2. 目標を明確化する

自分が何に向かっているのかが、個々の従業員がわかることで、モチベーション維持が期待できます。
各々が自分のやるべきことを理解していればそれに向かってパフォーマンスを高めていくでしょう。

もし、設定した目標が達成されていない場合は、パフォーマンスが落ち込んでいる原因を突き止めます。
反対に目標が達成されている場合は評価することでモチベーションを高いレベルで維持できます。

3. コミュニケーションを積極的にとる

モチベーションの低下には、組織間でのコミュニケーション不足が挙げられます。
従業員が作業でつまずいている状況でリーダーあるいは上司が声かけしないままでは、その従業員は業務に対するモチベーションを下げてしまいかねません。

また、コミュニケーション不足では先述のような、承認欲求を満たせない可能性もあります。

4. 部下の意見を尊重する

業務を進めくうえでは、社内での自由闊達な意見交換が欠かせません。
トップダウンの社風の場合、上から下への指示・伝達は行われますが、下から上への意見、提案が受け入れられづらいこともあります。

このような社内環境では従業員のストレスも溜まり、モチベーションが低下する恐れがあります。
リーダーや上司は部下の意見を尊重して、可能であればその意見を業務に反映するのが大切です。

 

モチベーションが低下すると起こりうる2つのデメリット

モチベーションが低下することによって会社、従業員個人へデメリットが発生します。

1. 業務効率の低下と従業員の離職

従業員のモチベーション低下で企業に起こり得るデメリットが業務効率の低下と従業員の離職です。
従業員ひとりのモチベーションが低下することによって、チームさらには職場全体のモチベーション低下の可能性があります。
また、モチベーションが低下した従業員がそのまま離職してしまうという可能性もあります。

2. 従業員は社内での評価低下というデメリットがある

業務が低下することで従業員に起こり得るデメリットは、社内での評価が低下しかねないという点です。
評価が低下することで、給与へ影響を及ぼす可能性もあります。
そうなると、給与が低下しさらに仕事に対してのモチベーション低下という悪循環に陥りかねません。

また、モチベーションが低い状況が長く続くと、心身への不調というリスクも発生します。

 

社内のモチベーションを高めて働きやすい職場を作る

従業員一人ひとりのモチベーションの維持は、個々の心身を充実させるためだけではなく、企業に活気をもたらす欠かせない手段です。
そのため、従業員の意見を取り入れたり、コミュニケーションを取ったりと、モチベーションアップにつながる行動を積極的にとっていきましょう。

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