オフィスワーカー育成と課題【人材/研修】

企業の活動にかかせない事務系職務を支えるオフィスワーカーの育成や人材確保・定着は、組織全体で取り組む大きな課題です。
オフィスワーカー育成における重要なポイントは2つあります。

オフィスワーカーに必要なスキルを、年次別・役職別に一覧化するスキルマップの作成と、スキルマップで明確化された内容、
自社の課題や目的、教育コストを考慮した育成手段を選ぶことです。

今回は、オフィスワーカー育成について、重要なポイントや課題について解説いたします。

オフィスワーカー育成で重要な2つのポイント

企業が安定的・継続的に事業を発展させていくためには、効率的なオフィスワーカー育成と、適材適所の人材配置が重要です。
採用した人材の能力・スキルを、現場でいかに伸ばすことができるかは、次の2つのポイントがとても重要になってきます。

1. 効率的なオフィスワーカー育成実施のためのスキルマップを作成する

スキルマップとは、年次、または役職ごとにふさわしいスキルを時系列に書き出し、一覧表にしたものです。
オフィスワーカーの研修・実務内容や、現場や現場管理職へのヒアリングをもとに作成します。
表にすることで、スキルや能力を体系的に捉えることができるほか、育成すべきスキルや必要なスキルの取得もれを、年次別・役職別に用意に把握できます。

また、取得すべきスキル・能力を職務年数や役職ごとに明確に提示されることで、
オフィスワーカーのスキルアップへのモチベーションがアップし、早期育成の促進にもなるでしょう。

2. 自社の課題・目的に合った育成手段を選択する

オフィスワーカーの育成手段には、集合研修（内部・外部講師）、OJT（現場研修）、自己啓発（通信教育）などさまざまです。
それぞれ異なるメリット・デメリットを合わせ持っています。

たとえば、外部講師による集合研修なら、一般的な知識やスキルを身に付くだけでなく、各分野のエキスパートならではの技術・知識を習得できます。
一度に多くの対象者を効率的に教育できるのもメリットです。

デメリットとしては、外部講師費用や会場までの交通費などの費用がかかること、業者の選定や研修への募集、
対象者の出欠確認など、研修管理者の負担が大きいことなどが挙げられます。

課内（部内）研修は、社内で研修を実施するため、少人数でも行いやすいのが特徴です。
現場業務のマニュアル化の促進や、講師側となる従業員のスキル向上にもつながります。

しかし、講師となる従業員を育てる必要があることや、部署や課によって研修実地回数に差が出るといった問題があります。
OJTは現場で、必要なスキル・知識、実務を通して教育できるオフィスワーカー育成の基本ともいえる研修方法です。

対象者に合わせた指導が可能なため、効率的に実務能力を身につけることができます。

このほか、従業員が主体的にスキルアップを目指せる自己啓発や、時間や場所に拘束されずに研修を受けられるeラーニングなどの育成手段もあります。
スキルマップによって明確化されたオフィスワーカーへ求めるスキル・能力のほか、教育コストや自社の課題・目的を考慮した育成手段を検討しましょう。

オフィスワーカー育成における課題と対応策

企業の円滑な事業活動には、人事・総務・経理・一般職といった「事務系職務」の安定・成長がかかせません。
事務系職務を支えるオフィスワーカーの育成や人材の確保・定着には、オフィスワーカー育成に取り組む姿勢を、組織全体に浸透させることが大切です。

採用した人材が、現場でできるだけ早く活躍できるよう、OJTの再構築や研修内容の見直しなど、育成体系の整備は常に行っていきましょう。

育成が上手くいかない場合は、現場管理職の人材育成能力に問題がある、管理職が多忙なため、
育成方針が浸透せず、現場との意識が乖離しているといった問題が発生している可能性があります。

管理職の部下育成能力を底上げする施策や、組織内のコミュニケーションを向上させるといった環境整備が必要です。
また、スキルや能力・適性の合わせた人材配置を徹底することも重要です。

スキル・適性を把握したオフィスワーカー育成で企業の生産性向上を目指す

企業の安定した活動に重要なオフィスワーカーの育成には、まずは従業員それぞれのスキルや能力・適性を把握することが大切です。
また、企業の課題や目的を明確にし、より効果的な育成手段を選択することで、オフィスワーカーの早期育成・促進につながります。

オフィスワーカー育成の目的や育成体系を浸透させ、企業全体で育成に取り組む姿勢を定着させましょう。

株式会社武蔵野では、「経営計画書」の無料お試し資料をプレゼントしています。

経営計画書とは、会社の数字・方針・スケジュールをまとめた手帳型のルールブックです。

750社以上の企業を指導する株式会社武蔵野 代表取締役社長 小山昇の経営哲学が詰まった
経営計画書の作成手順・作成フォーマットがセットになった充実の内容となっています！

ぜひ、こちらからダウンロードしてください。