スキルマップとは【業務効率/人材育成】

労働政策研究・研修機構によると、国内企業の経営上の課題は、上から順に「人手が足りない」
「必要な技術・技能を持った人が足りない」「営業力、販売促進ノウハウの不足」の3つです。[注1]
人材不足、スキル不足、ノウハウ不足が企業の悩みのタネといえるでしょう。

従業員のスキルを客観的に数値化し、効率的な人材教育を実施できるのが、「スキルマップ」と呼ばれるフレームワークです。
この記事では、スキルマップの基礎知識や作り方を解説します。

[注1] 独立行政法人 労働政策研究・研修機構：人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（No. 172）

スキルマップとは？

スキルマップとは、従業員の持つ資格や業務スキルをリストアップし、一覧表にしてまとめたフレームワークです。
技能マップ、スキル評価シート、力量表という呼び方の企業もあります。
スキルマップを作成すれば、従業員1人ひとりの業務遂行能力を「見える化」でき、人材育成や人事評価に役立ちます。
国際標準化機構が定めたISO9001（品質マネジメントシステム）においても、業務プロセスを維持・改善するうえで、スキルマップの作成が有効と認められています。

従来スキルマップを導入してきたのは、IT業界・建築業界・製造業界など、専門的な経験や技術が必要な業界でした。
今後は従業員教育のため、小売業、宿泊業、飲食サービス業などでも広くスキルマップの活用が進むと予測されています。

労働政策研究・研修機構のOJT（現任訓練：On-the-Job Training）についての調査では、
職場での実地教育が「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と回答した企業のうち、
顕著に多かったのが「宿泊業、飲食サービス業」の29.8%、「卸売業、小売業」の25.9％でした。[注2]
スキルマップで従業員の業務能力を可視化すれば、どの業界でも効率的な従業員教育が可能です。

[注2] 独立行政法人 労働政策研究・研修機構：人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果（No. 173）

スキルマップを作る3つのステップ

スキルマップは手間やコストがかからず、中小企業の人事評価や社員教育にも向いたフレームワークです。
スキルマップは次の3ステップで作成できます。

1. 評価すべきスキルをリストアップする

最初にその職場で必要なスキルをすべて数え上げ、体系化しましょう。
スキルを漏れなくリストアップするため、まず業務フローに沿って業務工程を洗い出し、それぞれの作業に必要なスキルを紐付けていきます。
個々のスキルの粒度にも注意しましょう。

たとえば、Excelの関数・マクロ・VBAを使用するような業務に対し、「スキル：Excelの操作」では粒度が粗すぎます。
作業の内容やレベルに応じて、どれくらいスキルを細かく設定するかを考えましょう。

2. 個々のスキルの評価基準を設定する

リストアップが終わったら、個々のスキルの評価基準を3～6段階ほどで設定し、「従業員にどれくらいスキルがあるか」を数値化できるようにします。
一般的には、「指導ができる」「1人で作業できる」「指導を受けながら作業できる」「作業の補助ができる」など、
4段階に設定する企業が多いようです。

3. 従業員1人ひとりのスキルレベルを評価する

スキルマップの作成が完了したら、評価基準に基づき、従業員1人ひとりのスキルレベルを査定します。
職場の上長が部下を直接査定する方法と、部下が自分のスキルを自己評価する方法の2種類があります。
とくに重要なスキルについては、社内で独自に試験や認定制度を設けるのもひとつの方法です。

スキルマップを作る3つのメリット

スキルマップを作成すれば、従業員1人ひとりの能力やスキルを「見える化」できます。
「見える化」するメリットは、大きく分けて次の3点です。

1. スキル評価に基づき従業員教育を効率化できる

従業員のスキルを細かく数値化できれば、どのスキルが足りていないかが視覚的にわかります。
数値が低いスキルを重点的に伸ばしていけば、効率よく従業員教育を行えます。
従業員側にとっても、数値化されたスキルマップから、今後の成長戦略やキャリアパスを具体的に思い描ける点はメリットです。
高いモチベーションでスキルアップに取り組めるでしょう。

2. 公正で客観的な人事評価ができる

人事評価制度を運用する際の悩みのタネが、従業員1人ひとりのインセンティブを決める根拠です。
スキルマップがあれば、従業員の成長を数字で客観的に評価できるため、人事評価の基準にできます。
昇格や昇進の条件として、特定のスキルに数値目標を設定している企業もあります。

3. 組織内の人材配置を最適化できる

スキルマップを作成すれば、従業員1人ひとりの強みと弱みがはっきりします。
ある部署では業績を上げられていない社員が、実は別の部署に向いた能力や特性を持っているかもしれません。
社員のスキルを可視化すれば、適材適所で人員を再配置でき、業務効率の改善や生産性の向上につながります。

スキルマップを作成して人材育成や人事評価を効率化しよう

スキルマップを作成すれば、従業員が持つ個々のスキルを3～6段階で客観的に数値化できます。
業務遂行能力を「見える化」できるため、従業員教育の効率化や、公正な人事評価制度の運用につながります。

日本企業の経営上の課題のトップ3は、人手不足、スキル不足、ノウハウ不足です。
スキルマップを活用し、効果的な人材育成を行いましょう。

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